「カーセンサーnet」は、消費者の中古車の購買検討行動を支援する機能を大幅に拡充いたします。

～情報検索をより容易にし、クルマ知識の少ない消費者にも使い易く～

中古車情報誌「カーセンサー」が提供する「イサイズカーセンサー」は中古車物件情報を中心とする、クルマの総合情報をパソコンおよびケータイ向けに提供しております（月間約2500万ページビュー）。
7月4日より、これまでの読者層やユーザー層に加えて新たに、クルマ知識の少ない消費者へのサービスを拡充します。具体的には「クルマ情報が直感・視覚的に検索しやすく、かつ在庫を持つ販売店への来店方法がわかりやすい」サイトとして再構築し、名称を「カーセンサーnet」へ変更しました。

【サイト名称】「カーセンサーnet」
【URL およびケータイ端末でのアクセス方法（オフィシャルコンテンツ】
・http://www.carsensor.net/
ケータイ端末でのアクセス方法：2種類の方法があります
●メール：
[email protected]まで携帯電話で「空メール※」をお送りください。
クリックするだけでサイトに一発アクセスできるURLを返信いたします。
（※空メール＝タイトルも本文もないメール）
●または各ケータイ端末キャリアのオフィシャルメニューから
○ｉモード：メニューリスト→グルメ／生活情報→クルマ／バイク→カーセンサー
○EZweb ：EZインターネット→ライフ→車・住宅→カーセンサー
○J-Sky ：Jスカイメイン→スポーツ・レジャー→クルマ→カーセンサー

サービスの特徴

■消費者向けサービス： ※詳細は次ページ参照
特徴（1）： 検索方法に画像を多用し、中古車物件をシンプルかつ直感的に検索可能に。
特徴（2）： 実際にその物件を扱う販売店の情報を拡充。メールやFAXを使って事前問い合わせも可能に
　 ※一部GPS（位置情報）対応のケータイ端末には、現地点から最寄の中古車販売店を自動的に探す機能を提供します
特徴（3）： お得な「カーセンサーバリューチケット」を提供します（※注：一部中古車物件）
特徴（4）： 「ネット先行更新物件」情報の提供を開始します

■販売店向けサービス：在庫回転率や来店・成約効果を高めるための販促機能を提供。
特徴（1）： ネットユーザーからの在庫確認、見積依頼等への対応を簡単に漏れなくできる機能を提供
特徴（2）： 掲載中古車物件のユーザーによる閲覧件数を確認する機能を提供
特徴（3）： 小売相場を検索・参照することにより値付け・仕入れの参考となる機能を提供

新しいサービスの詳細（■消費者向けサービス）】

（1）：検索方法に画像を多用し、中古車物件をシンプルかつ直感的に検索可能に。
●画面は<別紙：参考資料1>
→クルマ知識の少ないユーザーに対応。字や数字を読まなくても好みの自動車が探しやすく、相場価格もわかりやすい検索メニューへ変わりました。
（2）：実際にその物件を扱う販売店の情報を拡充。
事前問い合わせも可能に
●画面は<別紙：参考資料2>
→実際の購入検討で、販売店を訪れるための情報を拡充し、またユーザーが画面から販売店へ問い合わせできる機能を強化しました。
◎追加項目：○販売店への距離○他物件の品揃え○地図・連絡先
メール等で事前問い合わせ可能な項目：例）●在庫の有無●諸費用●車両状態等
※一部GPS（位置情報）対応のケータイ端末には、
現地点から最寄の中古車販売店を自動的に探す機能を提供します。
●画面は<別紙：参考資料3>
（3）：お得な「カーセンサーバリューチケット」を提供します（※注：一部中古車物件）
→バリューチケット協賛販売店が、車両本体価格30万円以上の物件を販売店負担で3万円割引するものです。
●画面は<別紙：参考資料2>
（4）：「ネット先行更新物件」情報を提供します
→従来の物件情報は取材した翌週木曜日に「カーセンサー」本誌およびネット（パソコン、ケータイ）に同時掲載していました。
今回より「カーセンサーnet」は同じ週の金・土曜日にネット上で先行掲載を開始します。
ユーザーはその週末中に見学・試乗が可能となります。

新サービス提供開始の背景

中古車の購買において、ネット上の情報を検討の主な参考にする人の割合が増加しています。実際「カーセンサー」のサイトでは、情報誌「カーセンサー」読者以外のユーザー割合が半数を超えています。理由としては、初めてクルマを購入する、もしくはクルマの購買知識があまり高くないユーザーが、まずは手軽にネット上で情報収集をする傾向があると考えております。

一方、クルマを購入するためには実際に中古車販売店に見学・試乗に行き、状態を確かめる必要があります。しかし既存の中古車情報サイトでは、クルマ自体の情報質量に比べ、販売店への訪問を判断できる“店の品揃え・店への距離、諸費用”等の確認手段の提供が不足しておりました。逆に販売店側でも来店促進をする効果的な“場”としての利用は十分ではありませんでした。
今回の取り組みにより、より多くの消費者が自分で納得のいくクルマを簡単に選べるようになることを目指します。