中・タイ・印・米・日の職場実態やマネジャーの意識・理想像が明らかに リクルートワークス研究所が「五カ国マネジャー調査」を発表
株式会社リクルートホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄)内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、グローバル調査プロジェクトとして、中国・タイ・インド・アメリカ・日本のマネジャーとマネジメントに関する「五カ国マネジャー調査」を行い、「マネジャーのリアル―仕事とキャリアの国際比較」のレポートをまとめましたので一部を抜粋してご報告いたします。
レポート全文は、以下リクルートワークス研究所のサイトよりダウンロードいただけます。
URL:http://www.works-i.com/pdf/150409_5mgr_survey_02.pdf
インフォグラフィックスによる動画も同時公開
本レポートの発表にあわせて、リクルートホールディングスは「五カ国マネジャー調査」の内容を理解するための動画をYouTube上に公開しました。
「調査結果は内容が難しく、とっつきにくい」「忙しいのでまずはレポートのポイントだけ知りたい」という方にも見ていただきやすい約1分のコンテンツです。ぜひ、一度ご覧ください。
調査のトピックス
集計トピックス
- 直属の部下人数：2000人以上企業のアドミニ部署の課長では、日本・アメリカ5.0人と少なく、インド60.0人、タイ30.0人と多い
- 部下の離職率：年平均でインド31.0％と最も高く、次いでタイ20.3％。日本は5.2％と低い
- 課長の仕事割合：インド・タイは組織運営、アメリカは部下マネジメント、日本・中国はプレイヤーが多い
- 労働時間：日本・アメリカともに1日10時間以上働く課長が3割強。日本は部下も長時間労働をしている
- 昇進年齢：中国は28.3歳で課長に昇進。日本は38.6歳で課長、44.0歳で部長に昇進し、年齢差が5.4歳と最大
- マネジャーの理想像：中国は人格者、アメリカは部下に自信をもたせる、日本は率先垂範し、背中で教える
調査トピックス
五カ国のマネジャー約1700人のキャリアとマネジメントを包括的に把握した、数少ない国際比較調査
グローバル化によって、各国でマネジメントの優劣をめぐる企業間の競争が激化しているにもかかわらず、各国のマネジャーとマネジメントを比較可能な形で調査したものはほとんどなかった。本調査は、中国・タイ・インド・アメリカ・日本の5カ国比較を通して、各国のマネジャーとマネジメントの違いを浮き彫りにした。
労働時間・昇進年齢などの定量情報と理想像などの定性情報から、マネジャーの行動と意識を構造的に解明
部下人数・部下の離職率・年収・昇進年齢など、マネジャーに関する定量情報を収集した。さらに、職場の実態・マネジメントスタイル・望ましい働き方に関する情報と職場の課題やマネジャーの理想像に関する定性情報から、各国のマネジャーの行動と意識の違いが生じる背景を明らかにした。
調査概要
調査目的：中国・タイ・インド・アメリカ・日本の5カ国に所在する企業のマネジャーとマネジメントの実態について明らかにすること
調査対象：従業員規模100人以上の企業のアドミニストレーション（人事、総務他）または営業・販売部門に所属する、勤続1年以上で、部長職相当（工場長・支店長を含む）から課長職相当の役職に就いている社員。ただし、報告書作成にあたっては、組織規模や仕事内容を揃える観点から、工場長、支店長を除いた。
調査項目：組織実態・仕事・働き方・キャリア・意識・課題・理想像
回収方法：インターネットリサーチにて回収
調査期間：海外 2014年10月3日～10月20日 日本 2014年9月24日～9月29日
回収人数：1666人（中国318人・タイ302人・インド302人・アメリカ315人・日本429人）
集計対象人数： 1553人（中国308人・タイ271人・インド250人・アメリカ295人・日本429人）
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