ボストン コンサルティング グループとリクルートワークス研究所が「求職トレンド調査 2015」を発表 世界13カ国(G7、BRICS、オーストラリア)の2014年入職者の求職行動を解明
ボストン コンサルティング グループ(東京オフィス：東京都千代田区、日本代表：水越豊・御立尚資)と、株式会社リクルートホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄)内の人と組織に関する研究機関であるリクルートワークス研究所は共同で「求職トレンド調査 2015(英語名：Job Seeker Trends 2015)」を初めて実施しました。これは、2014年に入職(就職あるいは転職)した、13カ国・約13,000人の求職行動を明らかにしたものです。
調査結果をまとめたレポートは、次のURLよりダウンロードいただけます。
レポートのURL(リクルートワークス研究所のウェブサイト内):
和文 http://www.works-i.com/pdf/151216_jst2015.pdf
英文 http://www.works-i.com/pdf/151216_jst2015_eng.pdf
ポイント
2014年には、世界全体で雇用者の約20%が入職したと推定される。うち、今回の調査対象とした13カ国(世界全体の雇用者30億人の59%を占める約17億人)では、次の結果が得られた。
1.求職手段と入職経路
- 最も多くの求職者が利用した求職手段はインターネット求人サイトで55%。
- 利用したすべての求職手段のうち、現在の仕事を得る上で最も有効/重要だった手段(入職経路)はインターネット求人サイト33%。次いでリファーラル(家族や知人からの紹介)19%。
2.求職期間
- 平均13週間。情報収集～応募に8週間、応募～内定に5週間。
3.所得の変化と仕事満足度
- 転職後に所得が増加した人は57%。
- 転職後に仕事満足度が改善した人は74%。
【参考】日本の特徴
- 最も多くの求職者が利用した求職手段は、インターネット求人サイト46%、次いで公的機関(ハローワーク等)34%。公的機関の利用割合は13カ国中最も高い
- 利用したすべての求職手段のうち、現在の仕事を得る上で最も有効/重要だった手段(入職経路)はインターネット求人サイトで25%。次いで公的機関(ハローワーク等)24%。
- 求職期間は平均12週間。GDP成長率2%未満の国の中で、ロシア(平均11週間)に次ぐ短さ。
- 13カ国中、所得が変わらなかった人の割合は最も高い62%。増加した人の割合は最も低い23%。減少した人の割合は他国並みの15%。
調査概要
- 実施の背景と目的：
世界各国の入職者の求職行動の実態を把握し、国際比較可能な形で明らかにすること。 - 対象国(順不同)：
カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、オーストラリア - 対象者：
・上記対象国で、2014年1～12月に入職した雇用者(15歳以上)。
・雇用者(会社員、パート・アルバイト、公務員)のみで、自営業者・フリーランス・主夫・主婦・学生・退職者・無職者を除く。
・学歴、男女比率によるウェイトバック集計を行った。 - 調査項目：
求職手段、入職経路(現在の仕事を得る上で最も有効/重要だった手段)、応募数、求職期間、所得増減、求職活動で利用した電子デバイス、仕事満足度の変化 等 - 手法：
・インターネットによるアンケート調査：カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ、ブラジル、ロシア
・インターネットによるアンケート調査およびインタビューなどによる調査：インド、中国、南アフリカ、オーストラリア - 期間：2015年6月～8月
- 有効回答数：
13,202人
(内訳 カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ、ブラジル、ロシア、南アフリカ、オーストラリア：826人/国、インド：1,652人、中国：2,464人)